１０月２１日（火）、全部署の多職種を対象に身体拘束の適正化と虐待防止に関する職場内研修を実施しました。
受講したのは、介護職や看護職、事務職など２７名。講師を務めたのは、外部研修で学びを重ねたケアマネージャー兼介護職主任のひとりです。

身体拘束は”自由の拘束”に他ならないことから、入居者様の事情や状況に応じて三原則（切迫性・非代替性・一時性）に照らし合わせた判断が必要となります。

また、虐待防止にあたっては、ケアを受ける入居者様（ご利用者様）が”不快だ”と思えば虐待であるという認識のもと、けっして、職員本位ではなく入居者様（ご利用者様）視点で最適なケアを導き出し提供していくことが重要です。

いずれのテーマともに、自身のケアをはじめ日ごろからの行動や言動について見つめなおす契機となりました。
改善に向け、組織全体で取り組み続けていきます。